１．子供をスイスに留学させる利点は何ですか？
①“小さい子には旅させよ“と言う通り、小さい頃から感受性を刺激し、たくさんの経験をさせることで見聞が広がり、一面的な視野から多面的な視野を育むことができます。もちろん、本人が本当に嫌がっているのを無理やりにさせるのはどうかと思いますが、本人が少なからず海外に行ってみたいという意思があれば、外国語や外国人との接触に慣れさせることは、日本の中で日本語しか使わない環境にいるのとは全く違う感覚を体で覚えるものです。当然、すべての子供に留学せよ、とは言いませんし、何歳からの留学なら大丈夫、といった明確なものはありません。独立心があるお子さんならば、比較的早い時期からでも検討する余地はあると思います。
②日常生活で学校と塾、習い事を往復というような生活環境の中にいるだけでは多様性（ダイバーシティ）は芽生えません。それが外国人が周りにいて、外国語を話す環境の中に放り込まれることによって、日本でインプットだけの外国語習得法だったのがアウトプットも瞬間的に行うことになり、会話の積み重ねをしていくことで脳の中に英語脳という英語の引き出しが一つ増えることになります。
③スイスの場合、子供たちや学生が様々な国から留学に来ているので、同じ立場、つまりフェアな形で英語を習得していくことができます。英語圏と異なり、その国の支配言語が英語ではない、アクセントがないという、ある意味ニュートラルな環境で国際性を身につけられるからです。学校から一歩出れば人々はフランス語やドイツ語を話していますから、それらの言語への接触もあり、第二外国語言語学習への興味も出てくるでしょう。学校によっては、第二外国語が必修のところもあります。
④スイスには世界中から子供たちを、設立から100年以上のボーディングスクールが受け入れてきた歴史があります。様々な子供達を学校の教師が面倒を見、また寮のスタッフは24時間体制で世話をしています。各学校の方針、何歳から受け入れているか、どんな学校の特徴があるのか等、よく検討しながらご相談ください。
⑤スイスはヨーロッパの中央に位置することから、遠足や観光などで隣国へ行くには電車やバスでも行ける近距離にあります。飛行機でも1時間程度でパリ、ミラノ、ミュンヘン、ウイーン等の都市に行け、欧州の文化的歴史的側面にも触れられます。多くの学校では教師が引率して修学旅行やイベントでヨーロッパの都市を訪ねます。
2．子供を外国の学校にやってしまうと、外国人になってしまい、日本人らしさを失うのではないか心配です。
アイデンティティの問題から、正直、あまりに早すぎる時期の留学は、個人的意見としてどうかなと思っています。ただ一方で、スイスのボーディングスクールでは夏休みや冬休み等、まとまったお休みが多いので、子供たちも年に数回は日本に戻って来ます。普段勉強するときは勉強をし、休む時は休んで休暇をうんと楽しむ、というメリハリが日本の学校生活のリズムとは少し異なっています。
例えば帰国子女の例をとってみると、彼らが生涯ずっとその国に住んできたわけではなく、一時的に何年間かを外国で過ごし、その後日本へ帰国し日本の学校や社会に入っていく過程があります。日本へ戻った時に改めて日本と外国の違いに気づかされ、少しずつ慣れていくうちに日本人としての振る舞いを自分で身につけていきます。
留学は人生のうちの一過程として長い目でとらえれば、日本にその後住んでいくうちに自然と周りに馴染んでいきます。また日本への愛国心や日本の良さを本当に実感するのは、外国に住んだ経験があってのことです。両親や家族への思いも、離れてみることで初めて実感できることがあるでしょう。
3. 10歳以下でスイスボーディングスクールへ一人で送ったので、親として心配です。
心配なのは当然です。私自身も自分の子供をボーディングスクールへ送ったり、別の海外へ一人で行かせた経験から、心配はつきないというのがよくわかります。
①まずお子様が小さいうちは、特にお母様から定期的に連絡を取るように習慣化しましょう。学校寮の責任者と話し、何曜日の何時には必ず、親から電話やスカイプが来ることをセットする様にお話し下さい。
②学校では年に何回か父兄会が行われます。お子様が小さかったり、入ったばかりのうちはなるべく参加するようにしましょう。親が心配して見守っているよ、ということを示して寄り添ってあげましょう。色々な意味で、スイスへ行って先生や寮の責任者と会い、その環境を理解し、本人と会って話すことはとても重要です。
③父兄会やイベントなどで同級生の父兄と知り合うことも大切です。お互いに情報交換が出来たり、同じ境遇ということで有意義です。
④相談事は学校担当者に連絡を取りますが、それでもうまくいかない場合には現地エージェントを利用しましょう。宣伝というわけではないのですが、私ども現地エージェントは現地学校をよく訪問している為、担当者とコミュニケーションを頻繁に取っています。
4. 欧州のテロが心配です。
欧州のテロについて考えると、スイスの場合、他国と比べて安全ということが言えます。その理由は、
① スイスのボーディングスクールは都市にはなく、殆どが田舎の山間や高台の風光明媚な場所にあります。日本からのお客様が実際に言われたのは、「スイスでテロにあっても、牛にぶち当たるのがオチですね」でした。
② 学校でセキュリティには大変気を配っており、外部の者が簡単に入れないように正面入り口や寮等はロックされています。
③ フランスやイギリスの大国の様な都市と違い、スイスはゲマインデ又はコミューンと呼ばれる市町村に細かく分かれている為、周囲や近所の眼があります。
④ ベルギーと比べた場合の違いは、以前ベルギーで事件の起きた場所は外国人居住地区（ゲットー）だったそうですが、スイスでは外国人ばかり住む地区というのはありません。これは昔から安全政策の為にそうしてきたというのを聞いたことがあります。
⑤ スイスでは観光に力を入れていることから、テロ対策に必死である、というニュースを地元の新聞でよく見かけます。最近では、大学の専門家と提携してテロ対策を行っているというのを読みました。実際には、市場や祭りの大勢の人が集まる場所にはコンクリートで遮断する防御が置かれていたり、街頭や電車、駅構内などにビデオカメラが更に設置されたり、公衆の場所（駅やショッピングセンター等）ではセキュリティ警備を増員した、といった具合です。
⑥ 駅などで身元がわからない荷物や段ボールはすぐに処理されてしまう為、逆にうっかり自分の荷物をその辺に置いておくと、怪しいと思われて、持って行かれてしまいます。実際にそういう光景を見たことがありますから、荷物から離れない様に注意しましょう。
5. スイスのボーディングスクールに合格出来るか心配です。
多くの親御さんが、スイス・ボーディングスクールの入学プロセスを日本の学校の受験の様に考えられている方が多いですが、日本の私学へ入学する場合との大きな違いは、試験の点数や日本の学校の成績だけで合否が決まらないということです。
スイス・ボーディングスクールのアドミッションのスタンスは、日本での学校の成績表やテストの結果にももちろん目を通しますが、それ以外の学校での行動評価、健康状態、面接で会った時の印象、受け答え、態度、学校の勉強以外で何に関心・興味を持っているか、スポーツ、音楽（楽器など）、アート、趣味などについても尋ねます。特にその子供の得意分野、才能、個性というところに焦点を当てます。
子供の今まで暮らしてきた環境はもちろん、なぜ家庭環境を離れ遠い海外の寮生活を希望しているのかをじっくりと尋ねます。そして、なぜスイスのボーディングスクールか？というところも聞かれるポイントです。本人が本当に寮生活を希望しているのかどうかを見るのは特に重要で、親からただ強要されていると、モチベーションが弱く、成功する学校の寮生活が送れないからです。そのため、自主性がある子供であることはプラスポイントとなります。
また、お子さんがこの学校でどんな目標をもって励むのか、将来の質問も尋ねます。子供の方向性、～をやりたいという意思、そしてその先にある目標が一致しないと海外留学はうまくいきません。つまり、子供時代を遠く離れたボーディングスクールという寮生活で暮らすことが、その子供にとってプラスに働かなくては意味がないからです。
そういう意味で、子供の持っている素質とこれからの子供の先行きを考えながら、子供、親、学校の担当者が、face to faceで面談をする、という感じなのです。さらに言えば、そこへ私どもの様な現地のエージェントが入ることで、彼らのコミュニケーションをよりよいものにして互いに満足が行くように働きかける、寄り添ったお手伝いを致します。日本に比べると個人主義の強い欧州の私立寮制教育では、自主性や独立心が特に推し進められ、自分から率先して行動したり、学習することが成功の留学のカギとなります。
６．IB（国際バカロレア）とは何ですか？
1968年に、スイス・ジュネーブの非営利組織、国際バカロレア機構（IBO）が国際バカロレア（IB：International Baccalaureate）という教育プログラムを発足しました。
元々スイスは、多国籍企業や国際機関等、多くのEXPAT（自国を離れて企業から外国へ派遣される人）が住んでおり、彼らの子供達に合ったグローバル教育が作られていた背景があります。大学の入学資格に使えるメリットはもちろんですが、最大の魅力は、世界に通用する論理的思考力や表現力、コミュニケーション能力などが身につけられることにあります。多くのスイスボーディングスクールでは、このIBディプロマが取得できる学校となっています。詳しくは、以下の文部科学省のサイトをご覧ください。
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